インターンシップは何社に参加すべき?平均は○○社?
インターンシップは就活を効率よく進めていくために、毎年多くの大学生が参加しています。参加しようと考えている人の中には、「他の人がどれくらい参加しているのか」「1社では足りないのか」が分からず不安になっている人も多いでしょう。
そこで今回は、大学生が実際に参加しているインターンシップ社数や、インターンシップは何社に参加すべきなのかについて解説します。
インターンシップが選考・採用に直結する可能性大!
インターンシップの扱いについては、これまでも経団連と日本政府のやりとりの中で、「内定に直結させない」「内定に直結してもいい」と、時代の中で変化してきました。
2020年3月の時点では、大学と経団連が「1Dayインターンシップは認めない」とする意見を発表しています。これは、「1Dayインターンシップ」と称して、会社説明会を行い、採用活動を先行して行なっていた企業があったためです。(参考:日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO57010440Z10C20A3XS5000)
ところが、その3ヶ月後、新型コロナウイルスの影響で就活を思うように進められない学生のためか、経団連が「インターンシップを選考・採用の場にしてほしい」と政府に意見したのです。(参考:日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58423350T20C20A4EE8000)
この取り組みが現実化すれば、就活生は企業研究と就活を同時に、効率的に進めることができるでしょう。ただ、企業研究してから応募するかどうか決めるというプロセスがカットされる可能性もあるため、自分自身で就活に対する軸を決めておく必要があります。
就活に対する姿勢は、コロナ禍の中で特に日々変わりやすいため、積極的な情報収集を行なっていきましょう。
インターンシップ2022年卒、他の就活生は何社に参加しているのか?
数々の企業が新型コロナウイルス感染拡大を懸念してインターンシップを中止・延期する中で、インターンシップをオンラインで実施する企業もあります。
オフラインでも少人数制にするなど、感染予防対策を徹底してインターンシップを実施する企業もあります。世の中が徐々にウィズコロナに順応しつつある中、今の就活生達は何社のインターンシップに参加しているのかについて紹介しましょう。
2022年卒のインターンシップ平均参加社数は4.5社
マイナビは「2022年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査」という調査データを公表しています。
このデータは、2020年10月15日〜31日の期間に調査されたもので、2022年3月卒業予定の全国の大学生、大学院生(有効回答数のべ6,001名)のアンケート調査結果に基づいています。(参考:マイナビ https://saponet.mynavi.jp/wp/wp-content/uploads/2020/11/22gakusei_is-1.pdf)
この調査によると就活生1人あたりの平均参加社数は、2022年卒では4.5社となっています。2021年卒の平均参加社数は3.2社で、2022年卒は1.3社増加傾向にあります。
ただ、あくまでもこの数値は全国の「平均値」です。首都圏のように求人数が多い場合は、1人で10社以上受けている学生も珍しくありません。
一方、地方の場合は求人数が首都圏に比べて少なく、1人1社のみという人が多いということも考えられます。全国で平均値をとると、1人あたり4〜5社程度インターンシップに参加していると考えておくと良いでしょう。
選考で落ちる可能性あり!インターンシップ応募は少し多めが安心?
インターンシップの参加社数は昨年度よりも増加傾向にありますが、上記の同調査によると2022年卒のインターンシップへの参加率は低下しています。
2017年移行はインターン参加率は上昇し続けていたのに、2022年卒の学生では、2021年卒の84.9%に比べて5.1ポイント低い79.8%の参加率となっています。
インターンシップの参加社数の増加と、参加率の低下という事実は、何を意味しているのでしょうか。その答えの手がかりとなるのが、「応募したけど参加できなかった」というアンケート結果です。「応募したが参加できなかった」という学生は、前年よりも6.4%増加して15.6%でした。
応募したのに参加できなかった理由の中で最も多かった理由は「応募したけど選考で落ちてしまった」というものでした。応募しても選考で落とされる可能性を考えると、平均参加社数の4〜5社よりももっと多くの企業に応募しておかなければならないということです。
インターンシップに参加したいのに、できない就活生も多い
「中止・または延期になった」という理由でインターンシップに参加できなかった就活生も多かったというデータが出ています。参加しようとして応募したものの、コロナ禍で止むを得ず中止・延期せざるを得なかった企業が増えているということでしょう。
この理由が「インターンシップに応募したけど参加できなかった」ことの2番目に多かった理由となっています。つまり、中止・延期になる可能性を考えると、やはり平均値に合わせて応募者数を決めるのはリスクがあると言えるでしょう。
何社参加すればいい?インターンシップの適切な参加社数
では、一体何社のインターンシップに応募・参加すればいいのでしょうか。効率的に就活を進めていくためにも、適切なインターンシップの参加者数について把握しておきましょう。
気になる企業がインターンを開催している場合は、何社でも参加する
結論から言えば、適切な参加社数というのは人によって異なります。経団連がインターンを選考・採用の場にしてほしいという働きかけを政府に行なっていることを考えると、もはや採用試験とインターンシップを切り離して考えない方が良いでしょう。
つまり、何社のインターンシップに参加すればいいのかという問題は、「何社に応募すればいいのか」という問いと同じ、ということです。何社受けるのかは、個人の希望する企業の難易度や、不採用の可能性の高さによって個人差があります。
一番安心なのは、参加できる限り、多くのインターンシップに参加することです。幸い、大学の講義はほぼすべての大学でオンライン講義になっており、通学や空きコマの時間でインターンシップを検索し、応募する時間にゆとりがあるでしょう。
コロナ禍でのオンライン講義には物足りなさや不安を抱えている人も多いと思います。しかし、ここで発想を転換させ、就活の時間が増えたと考え、興味のある企業がインターンシップを実施している場合は、できる限り多くの企業に申し込みをしましょう。
平均社数プラスアルファで応募しておくと安心
平均参加社数が4.5社という事実から考えると、実際に平均社数のインターンシップに参加するためには、7〜8社程度に応募しておくとよいでしょう。これはインターンシップの選考に落ちるリスクを考えた上での望ましい社数です。
もしも応募したすべての企業から合格の通知が来ても、優先順位の低い企業のインターンシップは辞退すればよいだけです。保険をかけるという意味でも、平均社数を意識する人は7〜8社、選考に自信のない人は10社程度に応募しておくとよいでしょう。
志望先が絞り込まれている場合は4社以下でもOK
インターンシップを受けるまでの間に、志望企業が絞られている場合は、就活への体力を志望先に集中させるために、平均社数以下の参加でも問題ないでしょう。
どのような場合にこのケースが当てはまるかというと、志望先の業種・職種がニッチな場合です。例えば「医療関係の書籍を扱う出版社に就職したい」「信号機を製造する企業に就職したい」というように、「その仕事ならあの企業しかない」のがニッチな産業です。
上記のようなケースの場合、そもそも参加できるインターンシップが少なく、全国の参加社数は参考になりません。2社、3社と、競合他社のインターンシップにも参加して、実際の働き方を比較するという参加態度で良いでしょう。
また、競合他社が少ないということは、価格競争も起こりにくく、社員に重労働を強いる必要がないホワイト企業である可能性が高くなります。ニッチ産業のインターンシップは、隠れた優良企業を探すのにも役立つでしょう。
まとめ:インターンシップは4〜5社を目安に、希望業種・職種によって柔軟に参加回数を決めよう
2022年卒のインターンシップ参加社数の平均は、4.5社でした。1人あたりの参加者数が2021年卒よりも伸びていることから、コロナ禍での就活生の意欲の二極化や、意欲のある学生の焦りが感じられます。
4.5社という平均値はあくまでも「目安」ととらえ、あなたが目指す業種や職種によっては増減した方がいいこともあります。例えば、商社の営業希望であれば競合は数多くあり、また競争率も同じく高い業種・職種です。
この場合は平均の4〜5社では少ないかもしれません。できれば志望動機に深みを持たせるためにも、時間を見つけて7社くらいに参加しておくと安心です。
「7社も無理!」と思う人は、インターンシップ参加開始を早めればいいのです。3年生から動き出す人が多いのですが、企業によっては1年生から参加できるものもたくさんあります。毎年2〜3社参加すれば、効率的に多くのインターンシップを経験でき、企業間比較を踏まえて深掘りした志望動機が作成できるでしょう。
反対に、競合が少ないニッチな産業を志望している人は、インターンシップの機会自体が珍しいため、平均参加者数に達しないからといって気にすることはありません。その分、1回1回のインターンシップでの経験で深く学ぶことが大切です。
気になったことや、やりがいを感じた業務についてはメモしておき、できればインターン期間中に社員に質問しておくと、面接試験などでも中身のある返答ができ、就活を有利に進めることができるでしょう。
大切なのは平均参加社数ではなく、自分が就職した業種・職種で必要な社数を満たすかどうかです。この点を踏まえて、自分の場合は何社参加すべきなのかについて考えてみましょう。
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